デロイト トーマツ グループ（東京都千代田区、グループCEO：永田高士）は、全世界25ヵ国26,000人以上の消費者を対象に自動車産業に影響を与える様々な課題に関して調査した結果を元に、日本及び米国、ドイツ、インド、中国、韓国、東南アジアの7か国・地域の消費者意識を考察しまとめた「2022年 デロイト グローバル自動車消費者調査」を発表しました。調査は2021年9月から10月にかけて実施しており、コネクテッド、自動運転、モビリティサービス、電動化といったいわゆるCASE、MaaSに対する消費者の意識、意向をまとめています。

調査結果をまとめたレポートの本文は以下のリンク先からご覧ください。
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/manufacturing/articles/aut/global-automotive-consumer-study.html

【主な調査結果】

図1　「車両の先端技術には500米ドル*1以上の追加費用を支払いたくない」と回答した消費者の割合（7か国・地域比較）
代替エンジン技術・コネクテッドを含む自動車の先端技術に対して積極的にお金を支払う消費者は、世界のほとんどの国・地域において限定的である
図2　 消費者が次の購入車両として好ましいと考えるパワートレイン（7か国・地域比較）
次の購入車両として電気自動車（BEV）を考えている消費者は韓国・中国・ドイツで多く、日本ではハイブリッド車（HEV）の比率が高い。なお、米国では依然としてガソリン／ディーゼル車（ICE）を考える人が7割近くに上る
図3　電動車の取得決定に影響を及ぼす要因（7か国・地域比較）
電動車が消費者を惹きつける要因は概ね、低燃費および、気候変動への懸念と排出量削減への期待といえる
図4　電気自動車（BEV）購入における懸念事項（7か国・地域比較）
電気自動車の購入を検討していない消費者は、航続距離と公共充電インフラの不足に懸念を抱いている
図5　今後の人々の移動手段のニーズ（7か国・地域比較）
今後も人々の移動手段は「自家用車」が最多、そして韓国と日本では「公共交通機関」が3割近くを占める



図6　次の車の購入方法（7か国・地域比較）
消費者は、いまだに対面で車を購入したいと考えている
図7　次の車の購入方法（日本）
車の購入は、いまだに対面取引が好まれるものの、若年層ではオンライン購入を考える人が比較的多い